名古屋の不動産を選ぶ際に気をつけること

最近では、東日本大震災が東北地方を襲い、未曾有の被害をもたらしたことが、多くの人々の脳裏に焼き付いていることでしょう。しかし、その後も、九州の熊本地方を大地震が襲ったほか、しばらく前の阪神淡路大震災では、関西圏・四国地方に甚大な被害が発生しました。こうしてみると、中部圏は、地震等の被害に偶然にも遭遇していないだけに、そこに住む人々は、近く大地震がやってくることを想定し、震災対策に特に力を入れているのが実情です。そのため、名古屋市役所では、市内の区域に被害が発生することを想定した貴重なマップを作り、住民に配布しています。不動産を選ぶ際、是非ともこのマップに目を通し、これから選ぶ不動産が、大地震が発生した際、本当に安全であるかどうかを確認するうえでの一助としたいものです。

名古屋の街の地震ハザードマップとは

名古屋市役所では、南海トラフで発生する地震として「過去の地震を想定した最大クラス」と「あらゆる地震を想定した最大クラス」のふたつの地震を想定して、被害予測調査を行い、その結果をまとめたハザードマップを作成しています。地震の震度と液状化現象が起こりうる状況を想定して作成されており、これから購入する不動産が、最大クラスの地震が発生した際に耐えられる地区であるかどうかを判断する上で、貴重な資料になるものと考えられます。このハザードマップは、区役所などでも販売しておりますが、市役所のホームページから詳細な情報をダウンロードすることも可能です。ご自身が検討されている地区の安全性を確認しておくことは、一見の価値があると考えられます。誤解のないよう申し上げますが、このハザードマップはあくまで被害予測をしたものであり、被害マップに記載したとおりに被害が発生するとは限りませんので、ご理解いただきたいと思います。

選択肢が幾つもあるならば北部・東部エリアを狙え

ハザードマップをご覧いただければ一目瞭然に分かることですが、南部および西部がレッドゾーンになっており、大地震が発生した際には、比較的甚大な被害が発生する恐れがあります。それに比べ、北部および東部はレッドゾーンがかかっておらず、津波や液状化現象の恐れもありません。したがって、地震などの天災から身を守ろうとするならば北部もしくは東部エリアにスポットをあてて検討すべきと考えられます。東部エリアは、大学や高等学校などが多く立地し、中部圏の文教地区としても有名なところです。また、欧米から来た裕福な外国人も多数生活しており、治安面でも犯罪が比較的少ないエリアとして脚光を浴びています。北部方面も悪くはないのですが、交通機関の利便性が東部ほど十分とは言えず、お奨めは何と言っても東部地区ということができます。